建設通信新聞に記事が掲載されました

本日付の建設通信新聞に記事が掲載されました。

動画を見るだけで運転技術アップ

自動車運転の通信教育事業を展開するネイキッドコーポレーション(神戸市 山下裕隆社長)が提供する「山下式理論運転」が社員向け研修ツールとして注目を集めている 動画を見るだけで運転技術が飛躍的に高まることが最大の特徴だ

「車をどのように動くのか」といった原理・原則を解説する 曖昧な感覚だけに頼っていた従業員教育とは全く異なる内容で 運転教育分野では初めてという

2024年問題や若者の車離れ 外国人労働者の増加などを背景に建設企業からの問い合わせも増えている。

同社は08年から15年以上にわたり、動画視聴という完全非対面によるeラーニングでの運転指導を手掛けてきた。
東証プライム上場企業など50社の社員教育で採用された実績を持つ。
導入企業からは、接触事故が7割以上減ったなど反響は上々という。

動画は「幅寄せ編」「車庫入れ編」など接触事故が多く、苦手意識が強い場面を想定している。
車の接触(事故)が減らない理由は、運転技術や運動神経など人によって異なる曖昧な感覚だけに頼った運転をしているかだという。
このため、動画では運転感覚を養うカリキュラムではなく、「車がどうのように動くのか」に視点を置いた。

実車練習も必要ない。挙動は全ての車に共通するため、通勤や営業で乗る軽自動車から、仕事で使う大型トラックまで大きさや形状は選ばない。

山下社長は「理論通りにしか車は動かないので、タイヤが付いていれば要領は同じ」と汎用(はんよう)性もアピールする。

企業や法人が興味を示す背景にあるのが、24年問題という。
限られた勤務時間で効率よく本来業務をこなさなければならない中で、企業はまとまった時間を研修に充てることが難しくなった。

一方、動画は1本当たり10-15分程度で完結するため、ちょっとした隙間時間で学習できる。
サブスクリプション契約で、価格は社用車1台につき月1000-1500程度。
現在60本程度配信中で、毎月追加されている。

損保ジャパン徳島で研修会

大手損害保険会社の損保ジャパン四国徳島支店も同サービスに関心を持つ企業の一つ。
9月には、支店全従業員が実演指導を受けた。

当日は鳴門市役所からも地域交通担当職員が参加するなど関心の高さが伺えた。
幅寄せや車庫入れでは、後輪の中心線(軸)を意識するなどアドバイスを受けた。
徳島支店で教育役を務める喜田一弘主査は「免許を持っていることイコール運転できるではない公共交通機関が発達している都市部から車社会の地方に移動した人ほど顕著になり、それが理由で離職するケースもある」という。

JA広報通信 2024年7月号に掲載されました

全国に600以上ある事業所に配布するJA社内広報機関紙に弊社の取り組みが掲載されました。

ありがたいことに、掲載された会社の実績がコチラとなります。
当社以外の殆どは誰もが知る会社ばかりで、その中に入れて頂いたことを感謝しております。

2023年4月  川崎重工業
2023年5月  花王 
2023年6月  キリンビール
2023年7月  新見ソーラー
2023年8月  グリコ
2023年8月  クボタ
2023年10月 琴平バス
2023年11月 企業価値協会 
2023年12月 セコム
2024年1月  コロワイド
2024年2月  髙島屋 
2024年3月  東レ
2024年4月  全日空
2024年5月  山見インテグレーター
2024年6月  資生堂
2024年7月  ネイキッドコーポレーション

弊社の取り組みを取り上げた背景

2024年問題・ライドシェアなど、ドライバー不足に関する報道が多く報道されております。
政府は過疎地を中心に郵便局や農協などの組織を通じてこの問題を解決しようとしておりますが、人の命を乗せる運転については各企業に一任するといった問題が出てきております。

そこで、弊社は動画視聴するだけで運転技術を向上させるオンリーワンのビジネスモデルを評価され、掲載に繋がりました。

政府が輸送サービスの新しい担い手として方針を固めた

政府は、過疎地の住民や観光客の移動手段確保に向けた輸送サービスの担い手として、郵便局や農協、観光地域づくり法人(DMO)といった地域組織の活用を本格化する方針を固めた。岸田文雄首相が近く関係閣僚会議で指示する。一般ドライバーが自家用車で有償送迎する「自治体ライドシェア」の拡大へ、関連補助金を充実させて後押しする。政府関係者が8日明らかにした。
 自治体ライドシェアは「自家用有償旅客運送」として公共交通の便が悪い過疎地で認められている。運送主体を自治体以外に広げることで「交通空白地」の解消につなげる狙いがある。2024年度から始まった、タクシー会社の管理下で一般ドライバーが旅客運送する「日本版ライドシェア」とは別の制度。
 既に一部自治体で始動しており、首相から取り組みの推進を関係省庁に求め、全国での導入を促す。地域交通の活性化を目的とした国土交通省の補助金を手厚くする方向だ。
 運送主体は、郵便局や農協などの他に観光協会、商工会、地域運営組織を想定。運転手は各組織の職員や地元住民が担う。
東京新聞Web版 2024年6月8日 21時02分 (共同通信)より抜粋

エフエムびざんでオンエアされました

2024年4月12日に徳島市工芸村にあるFMラジオ局エフエムびざんにて和渕パーソナリティと対談した収録音声が2024年4月29日10:00からオンエアされました。

対談内容は「クルマの運転通信教育」

最初は初めて耳するビジネスのため、ピンときていないようでしたが「クルマの運転通信教育」が生まれた経緯を話すと納得して頂けました。

収録は「ぶっつけ本番」で原稿なし、和渕パーソナリティが質問する内容に対して即答しなければならいため、かなり緊張しましたが、無事に「大カミ」することなく、終わりました。

また今回はCMを入れて60分という長時間収録
実際は50分ほどでした。

シルバー新報に記事掲載されました

介護の業界紙であるシルバー新報に記事掲載されました。

シルバー新報の記者とは、今時ですがZoomでのオンライン取材となり、取材から2カ月ほど後になりましたが記事が掲載されました。

驚いたのは、介護事業所としては大手で、従業員数400名の事業所、保有台数数百台規模の事業所、そしてなんと売り上げ規模で100億円を超える大手の事業所など驚く規模の事業所から沢山お問い合わせをいただきました。

やはり介護事業所での車両接触事故は大きな悩みなのですね。

物流ニッポンに記事掲載されました

物流専門誌である物流ニッポンに記事掲載されました。

2024年1月25日に開催された一般社団法人こどもミュージアムプロジェクト協会の総会で特定非営利活動法人 運転事故防止推進協議会として安全運転教育の講師として呼ばれた時に物流ニッポンの記者とお会いする機会があり、取材して頂いたのですが、驚いたのは後日 大阪支局長がお越しになられて当社の動画を閲覧されると、今まで様々な企業に取材をしてきましたが、安全運転教育では事故が起こった後の研修は沢山知っていますが、事故を起こさない具体的な手法は生まれて初めて観ました。

このようにお褒めの言葉を頂きました。

神戸新聞に記事掲載されました

2023年10月某日に神戸新聞のベテラン記者に取材を受けました。

動画閲覧するだけで運転技術が変わる。

そんな眉唾ものは記事掲載することはできない。

お会いした時はこのようなイメージで乗り気ではありませんでした。

私自身も最初は車の運転技術を向上させるためには運転練習しなければ変わらない。
このように思い込んでいたので、当然だと思っています。

神戸新聞の記者に口頭で説明するよりも動画を閲覧して頂かないと理解できないと思います。
このように提案し、実際に動画を閲覧して頂きました。

当初は1時間程度の取材予定でしたが、気付くと3時間も経過していました。

神戸新聞の記者から、確かに動画閲覧したら、車の運転は練習しないと運転技術は変わらないと思っていましたが、動画を閲覧したら確かに、こんなに簡単な法則に基づいて車が動いてることを初めて知りました。

これは、職員が車の運転ミスによって修繕費に悩んでいる介護業界、そして大きな問題となっている物流業界の2024年問題など社会性がある。

対面当初は胡散臭い。
このようなイメージを持たれていたと思いますが、2023年12月6日の朝刊に記事掲載されました。
12月6日、この事業を開始したキッカケとなった父親の命日だったこともあり、記事を見た母親が父親に報告しながら涙していました。

また、その記事を見て問い合わせがあったのは、15年ほど前に1度だけ公認会計士の勉強会に参加されていた学校の校長先生からでした。

その先生から、15年前だけど動画で運転指導という生れてはじめて聞いた事業を営んでいたので、記事を見た瞬間に思い出したと言われました。

日本屋根経済新聞に掲載されました

国が設置する無料の経営相談所「よろず支援拠点」の令和4年度 兵庫県の成功事例集として採択され、掲載されましたが日本屋根経済新聞のコラムで「経営のヒント」として記事掲載されました。

業界新聞のため、一般販売されておりませんが日本屋根経済新聞の読者に向けてビジネスモデルの発想や社会性を持って世に広げるための方法などについて書かれておりました。

明るい経済新聞に掲載されました

クルマの運転通信教育のビジネスモデルについて明るい経済新聞に掲載されました。

2023年7月号に掲載されましたが、明るい経済新聞の竹原編集長が4月28日にお越しくださり、取材してくれました。

明るい経済新聞の竹原編集長はフジサンケイビジネスアイで30年間在籍し、大阪経済部長を歴任後に2001年1月に独立し、中小企業をメインに明るいニュースを取材・紙面掲載されておられます。

毎月約40社もの企業を取材し、「なぜ、儲かっているのか?」。元気経営の秘密を探り、紹介しています。