JA広報通信 2024年7月号に掲載されました

全国に600以上ある事業所に配布するJA社内広報機関紙に弊社の取り組みが掲載されました。

ありがたいことに、掲載された会社の実績がコチラとなります。
当社以外の殆どは誰もが知る会社ばかりで、その中に入れて頂いたことを感謝しております。

2023年4月  川崎重工業
2023年5月  花王 
2023年6月  キリンビール
2023年7月  新見ソーラー
2023年8月  グリコ
2023年8月  クボタ
2023年10月 琴平バス
2023年11月 企業価値協会 
2023年12月 セコム
2024年1月  コロワイド
2024年2月  髙島屋 
2024年3月  東レ
2024年4月  全日空
2024年5月  山見インテグレーター
2024年6月  資生堂
2024年7月  ネイキッドコーポレーション

弊社の取り組みを取り上げた背景

2024年問題・ライドシェアなど、ドライバー不足に関する報道が多く報道されております。
政府は過疎地を中心に郵便局や農協などの組織を通じてこの問題を解決しようとしておりますが、人の命を乗せる運転については各企業に一任するといった問題が出てきております。

そこで、弊社は動画視聴するだけで運転技術を向上させるオンリーワンのビジネスモデルを評価され、掲載に繋がりました。

政府が輸送サービスの新しい担い手として方針を固めた

政府は、過疎地の住民や観光客の移動手段確保に向けた輸送サービスの担い手として、郵便局や農協、観光地域づくり法人(DMO)といった地域組織の活用を本格化する方針を固めた。岸田文雄首相が近く関係閣僚会議で指示する。一般ドライバーが自家用車で有償送迎する「自治体ライドシェア」の拡大へ、関連補助金を充実させて後押しする。政府関係者が8日明らかにした。
 自治体ライドシェアは「自家用有償旅客運送」として公共交通の便が悪い過疎地で認められている。運送主体を自治体以外に広げることで「交通空白地」の解消につなげる狙いがある。2024年度から始まった、タクシー会社の管理下で一般ドライバーが旅客運送する「日本版ライドシェア」とは別の制度。
 既に一部自治体で始動しており、首相から取り組みの推進を関係省庁に求め、全国での導入を促す。地域交通の活性化を目的とした国土交通省の補助金を手厚くする方向だ。
 運送主体は、郵便局や農協などの他に観光協会、商工会、地域運営組織を想定。運転手は各組織の職員や地元住民が担う。
東京新聞Web版 2024年6月8日 21時02分 (共同通信)より抜粋

エフエムびざんでオンエアされました

2024年4月12日に徳島市工芸村にあるFMラジオ局エフエムびざんにて和渕パーソナリティと対談した収録音声が2024年4月29日10:00からオンエアされました。

対談内容は「クルマの運転通信教育」

最初は初めて耳するビジネスのため、ピンときていないようでしたが「クルマの運転通信教育」が生まれた経緯を話すと納得して頂けました。

収録は「ぶっつけ本番」で原稿なし、和渕パーソナリティが質問する内容に対して回答するものでしたが、修正なしの「ぶっつけ本番」だったのでかなり緊張いたしました。

また今回はCMを入れて60分という長時間収録
実際は50分ほどでした。

シルバー新報に記事掲載されました

介護の業界紙であるシルバー新報に記事掲載されました。

シルバー新報の記者とは、今時ですがZoomでのオンライン取材となり、取材から2カ月ほど後になりましたが記事が掲載されました。

驚いたのは、介護事業所としては大手で、従業員数400名の事業所、保有台数数百台規模の事業所、そしてなんと売り上げ規模で100億円を超える大手の事業所など驚く規模の事業所から沢山お問い合わせをいただきました。

やはり介護事業所での車両接触事故は大きな悩みなのですね。

物流ニッポンに記事掲載されました

物流専門誌である物流ニッポンに記事掲載されました。

2024年1月25日に開催された一般社団法人こどもミュージアムプロジェクト協会の総会で特定非営利活動法人 運転事故防止推進協議会として安全運転教育の講師として呼ばれた時に物流ニッポンの記者とお会いする機会があり、取材して頂いたのですが、驚いたのは後日 大阪支局長がお越しになられて当社の動画を閲覧されると、今まで様々な企業に取材をしてきましたが、安全運転教育では事故が起こった後の研修は沢山知っていますが、事故を起こさない具体的な手法は生まれて初めて観ました。

このようにお褒めの言葉を頂きました。

神戸新聞に記事掲載されました

2023年10月某日に神戸新聞のベテラン記者に取材を受けました。

動画閲覧するだけで運転技術が変わる。

そんな眉唾ものは記事掲載することはできない。

お会いした時はこのようなイメージで乗り気ではありませんでした。

私自身も最初は車の運転技術を向上させるためには運転練習しなければ変わらない。
このように思い込んでいたので、当然だと思っています。

神戸新聞の記者に口頭で説明するよりも動画を閲覧して頂かないと理解できないと思います。
このように提案し、実際に動画を閲覧して頂きました。

当初は1時間程度の取材予定でしたが、気付くと3時間も経過していました。

神戸新聞の記者から、確かに動画閲覧したら、車の運転は練習しないと運転技術は変わらないと思っていましたが、動画を閲覧したら確かに、こんなに簡単な法則に基づいて車が動いてることを初めて知りました。

これは、職員が車の運転ミスによって修繕費に悩んでいる介護業界、そして大きな問題となっている物流業界の2024年問題など社会性がある。

対面当初は胡散臭い。
このようなイメージを持たれていたと思いますが、2023年12月6日の朝刊に記事掲載されました。
12月6日、この事業を開始したキッカケとなった父親の命日だったこともあり、記事を見た母親が父親に報告しながら涙していました。

また、その記事を見て問い合わせがあったのは、15年ほど前に1度だけ公認会計士の勉強会に参加されていた学校の校長先生からでした。

その先生から、15年前だけど動画で運転指導という生れてはじめて聞いた事業を営んでいたので、記事を見た瞬間に思い出したと言われました。

日本屋根経済新聞に掲載されました

国が設置する無料の経営相談所「よろず支援拠点」の令和4年度 兵庫県の成功事例集として採択され、掲載されましたが日本屋根経済新聞のコラムで「経営のヒント」として記事掲載されました。

業界新聞のため、一般販売されておりませんが日本屋根経済新聞の読者に向けてビジネスモデルの発想や社会性を持って世に広げるための方法などについて書かれておりました。

明るい経済新聞に掲載されました

クルマの運転通信教育のビジネスモデルについて明るい経済新聞に掲載されました。

2023年7月号に掲載されましたが、明るい経済新聞の竹原編集長が4月28日にお越しくださり、取材してくれました。

明るい経済新聞の竹原編集長はフジサンケイビジネスアイで30年間在籍し、大阪経済部長を歴任後に2001年1月に独立し、中小企業をメインに明るいニュースを取材・紙面掲載されておられます。

毎月約40社もの企業を取材し、「なぜ、儲かっているのか?」。元気経営の秘密を探り、紹介しています。